【初心者向け】信用取引とは？現物取引との違い・メリット・デメリットをわかりやすく解説🐶

株式投資について調べていると、「信用取引」という言葉を目にすることがあると思います。

信用取引は、少ない資金でも大きな金額の株式を売買できたり、株価が下がると予想したときにも利益を狙えたりする取引方法です。

一方で、仕組みをよく理解しないまま取引すると、想定以上の損失が発生する可能性もあります。

「信用取引って何？」
「現物取引とは何が違うの？」
「初心者でも信用取引はできるの？」

このような疑問を持っている方に向けて、この記事では信用取引の基本から、具体的な損益の計算方法、メリット・デメリット、初心者が注意したいポイントまで、できるだけわかりやすく解説します。

これから株式投資やデイトレードを始めたい方は、ぜひ参考にしてください。

1. 信用取引とは？

信用取引とは、証券会社にお金や株式などを担保として預け、証券会社からお金や株式を借りて売買する取引方法です。

通常の株式投資では、自分のお金で株式を購入します。

これを「現物取引」といいます。

一方、信用取引では、証券会社に預けた担保をもとに、資金を借りて株式を購入したり、株式を借りて売却したりできます。

信用取引の主な特徴は、次の2つです。

• 自分の資金より大きな金額の取引ができる
• 株価が下がると予想したときにも利益を狙える

国内株式の信用取引では、一般的に委託保証金の約3.3倍まで取引できる仕組みがあります。ただし、実際の取引可能額は、証券会社のルールや銘柄ごとの規制などによって変わります。

例えば、30万円の資金を担保として預けた場合、条件を満たせば約100万円分の取引が可能になることがあります。

ただし、取引できる金額が増えるからといって、必ず利益が増えるわけではありません。

損失が発生した場合も、取引金額に応じて大きくなるため注意が必要です。

2. 現物取引と信用取引の違い

まずは、現物取引と信用取引の違いを確認してみましょう。

比較項目	現物取引	信用取引
取引に使う資金	自分のお金	担保を預けて資金などを借りる
資金以上の取引	原則できない	一定の範囲で可能
買いから始める	できる	できる
売りから始める	原則できない	できる
金利・貸株料	通常は不要	発生する場合がある
返済期限	通常なし	取引の種類によって異なる
主なリスク	株価下落による損失	株価変動による損失、追証など

現物取引は、自分のお金で株式を購入するため、購入した株式を長期間保有することもできます。

一方、信用取引では借りた資金や株式を返済する必要があり、金利などの費用が発生する場合もあります。

また、信用取引には「信用買い」と「信用売り」があり、株価の上昇だけでなく下落も利益を狙う機会になります。

どちらが優れているというわけではなく、投資の目的やリスク許容度に合わせて選ぶことが大切です。

3. 信用取引の「買い」と「売り」とは？

信用取引には、大きく分けて「信用買い」と「信用売り」の2つがあります。

それぞれの仕組みを見ていきましょう。

信用買いとは？

信用買いとは、証券会社から資金を借りて株式を購入する取引です。

株価が上昇すると予想したときに利用します。

例えば、株価1,000円の株式を1,000株購入するとします。

この場合、取引金額は100万円です。

その後、株価が1,050円に上昇して売却できれば、次のようになります。

項目	金額
購入金額	100万円
売却金額	105万円
売買差益	5万円

株価が1,000円から1,050円に上昇したことで、5万円の利益になります。

反対に、株価が950円に下落して売却した場合は、5万円の損失です。

このように、信用買いは株価が上がると予想したときに利益を狙う取引方法です。

信用売りとは？

信用売りは、証券会社から株式を借りて先に売却し、後から株式を買い戻して返済する取引です。

「空売り」とも呼ばれます。

株価が下落すると予想したときに利用します。

例えば、株価1,000円の株式を1,000株売ったとします。

その後、株価が950円に下落して買い戻すことができれば、次のようになります。

項目	金額
最初に売った金額	100万円
買い戻した金額	95万円
売買差益	5万円

最初に100万円で売り、95万円で買い戻すことで、差額の5万円が利益になります。

反対に、株価が1,050円に上昇してから買い戻すと、5万円の損失です。

信用売りは、株価が下がる場面でも利益を狙えることが特徴です。

ただし、株価が上昇し続けた場合、損失が大きくなる可能性があります。また、すべての銘柄を自由に空売りできるわけではありません。

※上記は売買差益・差損のみを示した簡単な計算例です。実際には金利、貸株料、手数料などが発生する場合があります。

4. 信用取引では損益がどのくらい変わる？

信用取引を理解するうえで、特に重要なのが「取引金額と損益の関係」です。

例えば、30万円の資金を担保として預け、100万円分の株式を信用買いしたとします。

このとき、株価が5％上昇・下落すると、損益は次のようになります。

株価の変動	損益	30万円に対する割合
5％上昇	＋5万円	約＋16.7％
変動なし	0円	0％
5％下落	−5万円	約−16.7％
10％下落	−10万円	約−33.3％

※費用などを考慮しない単純計算です。実際の取引では保証金の計算や証券会社のルールによって状況が異なります。

ここで注目したいのは、株価が5％下がっただけでも、30万円の資金に対しては約16.7％の損失になることです。

信用取引では、少ない資金で大きな金額を取引できる反面、資金に対する損失の割合も大きくなります。

そのため、最初から取引可能額いっぱいまで利用するのではなく、損失が発生しても対応できる範囲に取引金額を抑えることが大切です。

5. 信用取引のメリット

信用取引には、主に次のようなメリットがあります。

① 少ない資金でも大きな取引ができる

信用取引では、預けた保証金を担保にして、その金額より大きな取引ができます。

例えば、30万円の資金でも、条件を満たせば約100万円分の取引が可能になることがあります。

ただし、大きな取引をするほど損失も大きくなる可能性があります。

資金効率だけを考えて取引金額を増やすのではなく、リスクとのバランスを考えることが重要です。

② 株価が下がる局面でも利益を狙える

現物取引では、基本的に株式を購入し、株価が上昇したところで売却して利益を狙います。

信用取引では、空売りを利用することで、株価が下がった場合にも利益を狙えます。

上昇相場だけでなく、下落相場でも取引の選択肢があることはメリットの一つです。

ただし、株価の方向を予測することは簡単ではありません。空売りには、株価上昇による損失リスクもあります。

③ デイトレードにも利用できる

信用取引は、デイトレードでも利用されています。

デイトレードとは、株式を購入してから売却するまでを基本的に1日のうちに完結させる取引方法です。

信用取引を利用すれば、資金や銘柄などの条件が合う範囲で、買いと売りの両方から取引を検討できます。

ただし、短時間で売買を繰り返すと、判断ミスや取引費用の積み重ねによって損失が増える可能性もあります。

6. 信用取引のデメリットと注意点

信用取引にはメリットがある一方で、初心者が特に注意したいデメリットもあります。

① 損失が大きくなる可能性がある

信用取引では、預けた資金より大きな金額を取引するため、株価が予想と反対に動くと損失も大きくなります。

また、株価が急変すると、想定した価格で売却できない場合もあります。

「少し下がったら損切りすればよい」と考えていても、必ず希望どおりの価格で決済できるわけではありません。

取引を始める前に、どの程度の損失まで許容できるのかを考えておきましょう。

② 追証が発生する場合がある

信用取引では、損失などによって保証金の余力が不足すると、追加の保証金を差し入れる必要が生じる場合があります。

これを「追証（おいしょう）」といいます。

追証が発生した場合、証券会社が定める期限までに必要な対応をしなければなりません。

対応できない場合は、保有している建玉を強制的に決済されることもあります。

信用取引を利用する場合は、取引に使う資金だけでなく、保証金の状況も確認することが大切です。

③ 金利や貸株料などの費用がかかる

信用取引では、取引の種類や証券会社の条件によって、さまざまな費用が発生します。

代表的なものは次のとおりです。

• 買方金利： 信用買いで資金を借りるための費用
• 貸株料： 信用売りで株式を借りるための費用
• 逆日歩： 制度信用取引の売りで発生する場合がある費用
• 特別空売り料： 一部の銘柄を空売りする際に発生する費用
• 売買手数料など： 証券会社の料金体系によって発生する費用

費用の種類や金額は、証券会社や取引方法によって異なります。

特にデイトレードでは、何度も売買することで費用が積み重なる場合があります。

利益が出ていると思っていても、費用を差し引くと実際の損益が小さくなっていることがあるため注意しましょう。

④ 返済期限がある

信用取引では、取引の種類によって返済期限が定められています。

例えば、制度信用取引は原則として6か月以内に返済する必要があります。

一般信用取引では、証券会社が定める条件によって返済期限が異なります。

また、当日中の返済を前提としたデイトレード向けのサービスもあります。

信用取引を始める前に、利用する取引の種類と返済期限を確認しておきましょう。

7. 制度信用取引と一般信用取引の違い

信用取引には、「制度信用取引」と「一般信用取引」があります。

名前は似ていますが、ルールや条件が異なります。

制度信用取引

制度信用取引は、証券取引所の制度に基づいて行う信用取引です。

主な特徴は次のとおりです。

• 対象となる銘柄が決められている
• 返済期限は原則6か月以内
• 取引条件に応じて逆日歩が発生する場合がある

一般信用取引

一般信用取引は、証券会社が独自に定める条件に基づいて行う信用取引です。

主な特徴は次のとおりです。

• 返済期限や金利などが証券会社によって異なる
• 取引できる銘柄や空売りの条件が異なる
• 当日中の返済を前提としたサービスなどもある

どちらが適しているかは、取引の目的や利用する証券会社によって変わります。

デイトレードで利用する場合は、返済期限だけでなく、金利、貸株料、空売りできる銘柄、取引時間なども確認しておきましょう。

8. 楽天証券で信用取引を始める場合

楽天証券を利用している方は、信用取引を始める前に、信用取引口座の開設条件や取引ルールを確認しておきましょう。

信用取引を利用するには、通常、信用取引口座の開設手続きと審査が必要です。

また、信用取引には複数の種類があり、取引条件や費用も異なります。

特にデイトレードを目的とする場合は、次の点を確認することをおすすめします。

• 信用取引口座の開設条件
• 制度信用取引と一般信用取引の違い
• 1日信用取引などのデイトレード向けサービス
• 金利や貸株料などの費用
• 空売りできる銘柄と在庫状況
• 返済期限や注文可能時間

楽天証券の公式サイトでは、信用取引に関する情報を確認できます。

▶ 楽天証券公式サイト：信用取引

※取引条件や費用は変更される場合があるため、実際に取引する前に最新の公式情報をご確認ください。

9. 初心者が信用取引を始める前に確認したいこと

信用取引を始める前に、次の項目を確認してみましょう。

• 現物取引と信用取引の違いを理解している
• 信用買いと信用売りの仕組みを理解している
• 取引金額に応じて損失も大きくなることを理解している
• 追証が発生する可能性を理解している
• 金利や貸株料などの費用を確認している
• 返済期限や取引ルールを確認している
• 損切りのルールを決めている
• 生活費や近いうちに使う予定のお金を取引に使わない

信用取引は、口座を開設すれば必ず利益を出せるというものではありません。

まずは仕組みやリスクを理解し、自分に合った取引方法かどうかを考えることが大切です。

不安がある場合は、無理に信用取引を始めず、現物取引で経験を積むことも選択肢の一つです。

10. まとめ：信用取引は仕組みとリスクを理解して利用しよう

信用取引は、証券会社から資金や株式を借りて売買する取引方法です。

主な特徴をまとめると、次のとおりです。

• 自分の資金より大きな金額を取引できる
• 株価が上昇すると予想したときも、下落すると予想したときも利益を狙える
• 金利や貸株料などの費用が発生する場合がある
• 損失が大きくなると、追証が発生する場合がある
• 取引の種類によって返済期限が異なる

信用取引は、株式投資の選択肢を広げられる便利な仕組みです。

しかし、取引できる金額が大きくなる分、損失の管理も重要になります。

大切なのは、取引可能な金額いっぱいまで売買することではなく、自分が受け入れられる損失の範囲を考え、無理のない取引を心がけることです。

これから株式投資やデイトレードに挑戦する方は、まず信用取引の仕組みを理解し、自分に合った投資方法を考えていきましょう。

※本記事は信用取引の基本的な仕組みを解説するものであり、特定の銘柄や金融商品の売買を推奨するものではありません。実際の取引条件については、各証券会社の公式情報をご確認ください。